投資信託にかかる3つの手数料とは?運用管理費に要注意!

投資信託にかかる3つの手数料とは

投資信託で利益を出すためには、「手数料の安い投資信託」を買うべきです。

というのも、投資信託は株式投資とは違い、売買手数料の他にもいろいろと手数料がかかってくるからです。毎年運用総資産から差し引かれていく手数料もあります。

これらの手数料が高いと、いくら運用パフォーマンスが良くても、結果的に投資信託保有者は儲かりませんよね?

ですので、投資信託を購入するときには、必ず手数料が安い投資信託を選ぶようにしましょう。

投資信託にかかる手数料は主に以下の3つです。

 

購入時手数料

購入時手数料とは、投資信託の販売会社に対して支払う手数料です。

投資信託の購入時にかかる手数料がこれにあたります。

(※ノーロードという購入時手数料のかからない投資信託もあります。)

運用管理費用

運用管理費用とは、投資信託の運用に対して支払う手数料です。
信託報酬とも呼ばれています)

運用管理費用は、投資信託の販売会社、運用会社、信託銀行にそれぞれ振り分けられて支払われます。振り分けの割合は、それぞれの投資信託によって変わります。

この運用管理費用が一番重要な手数料です。毎年運用総資産から差し引かれていく手数料が、この運用管理費用です。

運用益がプラスであろうがマイナスであろうが関係ありません。毎年確実に引かれていきます。

信託財産留保額

信託財産留保額とは、投資信託を解約するときにかかる手数料です。これは正確に言うと手数料ではありません。迷惑代金のようなものです。

投資信託解約時には、その投資信託に組み入れられている各種金融商品を売って現金化しなければなりません。その売約にかかる手数料を、解約していない人のお金から支払うのはおかしいのですよね?

なので、解約する人が支払いましょうということで信託財産留保額が作られています。

運用管理費用に要注意!

投資信託にかかる手数料のなかで、運用管理費用が一番重要です。

購入時手数料や信託財産保有額は、1度だけ差し引かれる手数料です。購入時手数料は、投資信託の購入時に。信託財産留保額は、投資信託の解約時に引かれます。

しかし、運用管理費用は投資信託を保有している間ずっと支払い続ける必要があります
(※決算時に年間〜%で引かれていきます。)

 

「A投資信託とB投資信託の運用管理費用の差は数%だから、どちらを選んでもいいっか。」

 

というように安易に考えてしまう気持ちもわかります…。でも、こういう選び方をしていると数年後に必ず後悔します。たとえ数%の差であっても、長期的に見ると運用益に大きな影響を与えるからです。

1%の運用管理費用の差が、どれだけ運用パフォーマンスに影響をあたえるのか確認してみましょう。

運用管理費用1%の差が運用パフォーマンスに与える影響

例えば、「運用管理費用1%のA投資信託」と「運用管理費用2%のB投資信託」にそれぞれ100万円投資し、5年間運用したとしましょう。
(※計算をわかりやすくするため、基準価額は変わらないものとします。)

 

【A投資信託の資産残高】

  • 1年目:99万円
  • 2年目:98.01万円
  • 3年目:97.02万円
  • 4年目:96.04万円
  • 5年目:95.07万円

 

【B投資信託の資産残高】

  • 1年目:98万円
  • 2年目:96.04万円
  • 3年目:94.11万円
  • 4年目:92.22万円
  • 5年目:90.37万円

 

たった1%の差であっても5年間で約5万円の差がでます。

500万円投資した場合は約25万円。1000万円投資した場合は約50万円の差がでます。投資期間が長くなるほどこの差は開いてきます。

投資信託は長期保有が基本ですので、微々たる手数料の差であっても最終的に資産残高が大きく変わってしまうんです。

しかも、運用管理費用には消費税もかかりますから、実際にはもっと差は大きくなります。ですので、たった数%だからといって運用管理費用を軽視してはいけません。

まとめ

投資信託にかかる手数料は…

  • 購入時手数料
  • 運用管理費用
  • 信託財産留保額

以上、3つです。

繰り返しになりますが、投資信託を選ぶときは運用管理費用に注意してください。

たとえ微々たる差であっても、長期的に運用パフォーマンスに大きな影響を与えます。

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